〔開催報告・当日資料〕名古屋大学COI最終成果報告会(3/14)

2022/03/30


3月14日(月)、名古屋大学COI最終成果報告会を、リアルとオンラインのハイブリッド方式で開催しました。
名古屋大学COIは本年度が最終年度です。2013年度にスタートした名古屋大学COIは、「高齢者が元気になるモビリティ社会」をビジョンに掲げ、社会科学的観点を取り入れた研究開発とその社会実装を、大学や企業の枠を越えた人々の協力を得て進めてきました。

本報告会では、9年間の取組みと成果、その社会実装の姿について、各研究テーマの研究者よりご紹介しました。その後、大学、産業界、そして政策立案というそれぞれの立場の有識者をお招きして、大学改革や産学連携を切り口にこれからのイノベーションを考えるクロストークを行いました。

講演資料のダウンロードはこちら

〔講演資料〕 講演資料 をクリックするとPDFが開きます。

  1. 地域ニーズに合った移動手段を住民と共創し、持続可能なモビリティ社会を実現
    テーマ:モビリティブレンド、里モビニティ、ゆっくり自動運転

  2. 新しいモビリティサービスのための情報通信システム講演資料
    テーマ:自動運転車向け運行管理システム、高蔵寺おでかけアプリ
  3. 交通社会ダイナミックマップ~交通状況をリアルタイムに把握する情報プラットフォーム~講演資料
    テーマ:ダイナミックマップ2.0
  4. ドライバの認知・判断・操作を支援する知能化モビリティ講演資料
    テーマ:人間と同じように環境を理解する運転知能、運転指導員型運転支援システム
  5. 運転行動に関連する心身機能を幅広く継続的に収集・分析し、安全・安心で自由な移動の実現を後押し
    講演資料

    テーマ:高齢者運転特性データベース
  6. RHMIを介した運転支援・振り返り支援による運転行動改善の試み講演資料
    テーマ:ドライバエージェント
  7. 健康・運転寿命の延伸プロジェクト~地域で展開するフレイル・認知機能低下予防対策~講演資料
    テーマ:循環型健康長寿延伸プログラム
  8. 歩きたくなる気持ちを大事に、一人ひとりに最適な運動負荷を提供する歩行トレーニングロボット
    講演資料

    テーマ:歩行トレーニングロボット
  9. ウェルビーイングを支えるがん診断・分析デバイス講演資料
    テーマ:インテレクチャルガラス
  10. 名古屋大学COIにおける総合知の活用~人文・社会科学的アプローチ~講演資料
    テーマ:Quality of Mobility Life、自動運転の法制度整備

研究・開発事業成果紹介

拠点ビジョン「高齢者が元気になるモビリティ社会」の実現を支えるものとして、名古屋大学COIでは「自由な移動」、「日々の健康」、「社会参加」という3つの柱を設定し、そこからビジョン実現のために必要なものやコトは何かをさらにバックキャストしました。そうして具体化された製品やサービスの社会実装に向けて、要素技術開発やプロトタイプ作製、そして実証実験などに取組んできました。

本報告会では、各研究グループが、各々が社会実装を目指す製品・サービスについて、これまでの取組みと成果を紹介するとともに、COI終了後、どのように進めていくかなどの今後の展望についても報告しました。

クロストーク

ポストコロナ時代におけるトランスフォーマティブ・イノベーション

連続的にイノベーションを創出する拠点に求められるものについて考えるクロストークを、大学、産業界、そして政策立案と言うそれぞれの立場の有識者をお招きして行いました。

産業界からは名古屋大学COIの参画機関であるトヨタ自動車株式会社の古賀 伸彦未来創生センター長と、株式会社KDDI総合研究所 大谷 朋広執行役員にそれぞれ登壇いただきました。

政策立案に関する有識者としては、国の科学技術政策に関する会議の委員を歴任されてきた角南 篤客員教授(政策研究大学院大学)と、COIプログラム ビジョン3ビジョナリーメンバーである梶川 裕矢教授(東京工業大学)に登壇いただきました。

そして、大学側からは名古屋大学総長である松尾 清一が登壇するとともに、森川 高行研究リーダー(名古屋大学 未来社会創造機構 教授)がモデレーターを務めました。

クロストークの様子

〔問合せ先〕

東海国立大学機構 名古屋大学 未来社会創造機構COIアウトリーチ担当
Email:info@coi.nagoya-u.ac.jp

〔これまでのシンポジウム・ウェビナー〕

自動運転の社会実装に伴う法律問題を考えるシンポジウム(資料あり)

連続ウェビナーシリーズ 第1回 第2回 第3回 第4回 第5回

成果報告シンポジウム

公開:2022年 3月30日
更新:2022年 4月 1日

PAGE TOPに戻る